【社会】サマータイムとは?オリンピックに合わせて導入はデメリットも?健康的にはマイナス?分かりやすく解説

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2020年東京オリンピック・パラリンピックまで2年をきりましたね。

オリンピック・パラリンピックの開催に合わせて話題になっているのが「サマータイム」の導入です。

東京五輪組織委員会の森喜朗会長は2018年7月27日に安倍総理に対して法整備を要請し導入が現実的になってきたのです。

サマータイムって何?

サマータイムが導入されると生活にどんな影響があるの?

まだまだサマータイムについて分からないことが多いですよね。

今日は今更聞けない、サマータイムって何?

私たちの普段の生活にどんな変化があるのか分かりやすく解説してみたいと思います。

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サマータイムとは?分かりやすく解説

そもそもサマータイムって何?

今さら人に聞けないっていう方に分かりやすく解説します!

超簡単に言ってしまうと、、

時間を普段より1時間早めることです。

過去、戦時中にアメリカの占領下だった1948年から1952年の間に法整備された経緯がありますが、

占領が終わった直後に農家の生活リズムに合わないだとか交通機関のダイヤに合わせるのが大変だとかの理由でわずか3年で終了してしまったのです。

夏は日照時間が長いので、1時間だけ時間を早めて時間を効率よく使いましょうということが目的ですが、具体的にどんな効果があるのでしょうか?

ざっくり解説すると、

1.電気(照明)の節約

2.経済の活性化

3.余った時間の有効活用

私たちの普段の生活にもこんな効果があるのです。

良いことばかりであれば、なんで今までちゃんと継続して実施できなかったのでしょうか?

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サマータイムにはデメリットも

サマータイムの導入は良いことばかりのように聞こえますが、実はデメリットだってあるんです。

こちらも簡単に説明をすると次のようなことがあるんです。

1.企業のシステム調整が大変

2.事故や犯罪が増える

まず一つ目ですが、現代の企業はあらゆるモノがシステム化されていて、その一つ一つの時間設定を全て変更してサマータイムに合わせる必要があります。

また、企業の間でも営業時間や商談の時間を事前に認識を合わせて1時間のGAPが支障とならないようにしっかりと調整しないといけません。

ただでさえ忙しい企業にとっては、開始2年前のタイミングで言われたところで十分に準備ができない可能性があり、反対する企業も少なくないかもしれません。

もう一つのデメリットは犯罪増加の可能性です。

サマータイムの導入により日中の人間の活動時間が長くなります。

そうなると、遠くまでドライムに行こうと思う人が増えその分、交通事故が増える可能性がありますよね。

また悪いことを考える人にとっては日中の時間が増えるので、犯罪をその分犯罪を犯しやすくなることも考えられます。

こんなことからサマータイムの導入には反対する声も多いのです。

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サマータイムは健康的にはマイナス?

実は2004年から3年間、北海道では職場単位でサマータイムを導入した経緯があります。

その際のアンケートで「労働時間が増えた」「体調が悪化した」とネガティブな回答する人が多かったようです。

なぜでしょう?

自分の会社はサマータイムを導入しているにも関わらず、取引先が参加しないため時間が合わずなかなか家に帰れない、ということがおきたためです。

これは現代のプミミアムフライデーでも同じようなことが言えますが、自分の会社は導入しているが、周りは導入していないという事がよく起こります。

全ての企業が足並みを揃えて動くことができないのが日本企業の良くないところです。

ある学者の発表では、サマータイムの導入で睡眠時間は変わらないにも関わらず昼間の活動時間が増えるので体への負担は増加してしまうというのです。

日本人は世界の中でも睡眠時間が短いことで有名ですが、サマータイムの導入で日本人の睡眠時間はさらに短くなってしまうことが懸念されます。

さらには、オリンピック・パラリンピック期間中は夜遅くまでスポーツニュースを見たり、飲み会で盛り上がったりすることも考えら、期間中は極端に睡眠時間が短くなることも心配されるのです。

これでは健康的にはマイナスですよね。。

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まとめ

働き方改革が話題になっていますが、サマータイムの導入だけでなく、企業の働き方も一緒に考えていくべき問題ですよね。

東京オリンピック・パラインピックの開催は日本人の働き方を根本的に見直す良い機会になるのだと思います。

いくつかの企業では勤務時間の柔軟化を目的としたフレックスタイム制度の導入や場所を問わず仕事ができるテレワークの導入も進んでいます。

特定の企業だけでなく、多くの企業で導入が進めば日本人の健康が増進され、経済的にも良い効果がでてくる可能性だってあります。

日本人は周囲の状態を気にしがちですので、全員が足並みを揃えて導入することは難しいのかもしれません。

国が主導して推進していくことが、日本人の健康や経済力を高めていくことには必要なのかもしれません。

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